公衆電話が大震災で脚光
関連記事
- 通信会社の電波利用料、総務省が引き下げへ（24/12/16） 【2024年12月16日（月）】
- 【#能登半島地震】被災地で続く携帯の通信障害、ドコモ・ＫＤＤＩが輪島沖で船上基地局の運用開始 【2024年01月06日（土）】
- 固定電話あすから「３分９・３５円」統一、携帯へは現行通り…「便乗詐欺に注意」(23/12/31) 【2023年12月31日（日）】
- 非常時の事業者間ローミングはどこまで有効なのか？ 検討会で浮き彫りになった課題 【2022年10月01日（土）】
- 都内の電話、つながりにくく…ＮＴＴ東が原因調査中(21/5/19) 【2021年05月19日（水）】
そういや，公衆電話，見なくなったなぁ．．．
近場で，公衆電話，どこにあるんじゃろ？
ローソンの公衆電話は，撤去された気がするのぉ．．．
クロスモール清武のマックスバリュにあったような気もするが．．．？
危機管理もあるじゃろし
明日，確認しておこう．．．
| 公衆電話が大震災で脚光 九州は激減…大丈夫？
携帯電話の普及に押され、急減した公衆電話が東日本大震災を教訓に、緊急の連絡手段として見直されている。震災時、携帯電話の通信量が全国で通常の５０倍になって混雑し、つながりにくくなったためだ。東京では災害時に無料で利用できる公衆電話の配備が進む。名古屋は商業施設などの公衆電話の屋外移転に向け、動きだした。震災の直接的な被害のなかった九州の危機感は薄く、そうした取り組みは見られない。識者からは「九州でもお年寄りら情報弱者を守るためにも、公衆電話を確保すべきだ」という声が上がっている。 ＮＴＴグループによると、携帯電話や一般の固定電話は、特定地域で通話が集中した場合、システムダウンを警戒して通話制限が設けられる。しかし、公衆電話は「優先電話」との位置づけで通話制限がなく、回線寸断など被災しなければ、災害時に最もつながりやすい通信手段になる。 ＮＴＴ東日本によると、公衆電話は１９８４年には全国で約９３万５千台あったが、２０１０年は約２５万２千台と、４分の１まで減少。福岡県内でも８５年の３万７６１５台が、１０年は約７割減の１万３６１台になった。携帯電話の普及に伴い、通話料が採算ラインとされる１台につき月額４千円に満たない公衆電話が増えたためという。 （以下略） |
| 西日本新聞 |
コメント
【#大相撲】 横綱 照ノ富士 引退の意向を固める
【#日向灘地震】割れ残り部が依然健在じゃし．怖いわなぁ
【#大地震】宮崎に大地震ｷﾀ━(ﾟ∀ﾟ)━!!（25/1/13）
【#大雪】宮崎市に降雪予報ｷﾀｰ(25/1/11)
【#2025】あけおめ～ ２０２５年が始まったらしい．．．ﾄﾞﾛﾄﾞﾛﾄﾞﾛ
２０２４年が終わりますなぁ １年ありがとうございました
ついに宮崎市も氷点下気温ｷﾀｰ(24/12/23)